キャリア採用スペシャリスト_CO

Job description

職務内容

【事業・組織構成の概要】 人材組織開発統括部では、市場や顧客の変化に対応した、新たな顧客価値を創出する人材の確保・育成およびグループの組織力を開発・向上させることをミッションに置き、NECグループの改革を推進しています。 その中でもタレント・アクイジショングループは、中途採用を通じ、NEC グループが提供する顧客価値と企業価値の最大化をミッションとして、採用戦略の立案から実行まで一貫して行っています。 【職務内容】 ＜採用背景＞ NECは全社改革を進めている中で、特に注力している領域が、ヒト・組織開発です。 中途採用組織も、これまでのシステムやオペレーションにとらわれず、抜本的な改革を進める中で、従来のやり方にとらわれず、新しい手法・考え方をもってコンセプトやプロセスをともに改善していける方を募集しています。 ＜職務概要＞ NECキャリア採用のプランニングから、他社動向の把握、採用実務、部門コンサルまで、広範囲をリードしていただきます。

採用部門のみならず、各組織のHRBPや、報酬、労務チーム等の人事機能組織といった、複数のステークホルダーと連携を取りながら、NECグループの組織強化に貢献いただきます。 ＜具体的な業務内容＞

• 採用戦略プランニング/プロセス設計・管理・実行 -自社の事業戦略を正しく理解し、新たな(未実施の）採用手法の創造 -社内外のネットワークを有効活用し、ダイレクトソーシング実施 -新規オペレーションの設計、もしくは既存オペレーションの再構築 -人事組織横断的な課題に適したシステムを選定および、導入プロジェクトリのリード
• データマネジメント -自チームのKPI設定、モニタリング体制の構築 -データから見える課題を抽出し、その課題に対する解決策の立案・提案・遂行
• リスク管理 【ポジションのアピールポイント】 ・従業員2万人を超える大きな組織での改革に携わっていただく事が可能です。 ・採用システムや、オペレーション等の再構築を進めている状態であり、採用基盤の構築から、裁量を持ち携わっていただく事が可能です。 ・グループ会社との連携も今後強化していきます。その中で、採用プロセスや基準の設計・最適化を行うことで、グループ全体にインパクトを与える様な業務にチャレンジすることも可能です。 ・中途採用領域でご活躍いただいた後、HRBPや労務、報酬、新卒採用、等、様々なキャリアパスがあります。 【職場環境】 リモートワーク：週半分以上可能 週に1回はチームビルディングの観点で全メンバーが出社する曜日を設けております。 【参考URL】 女性のキャリア特集 男性育休100％へ上司が職場が会社が後押し 「チーム力向上」めざすNECの挑戦 ワーク・ライフ・バランス 応募資格：主任の場合 【MUST】 ・事業会社での中途採用リーダー経験 （年間採用規模50名以上〜） ・採用に関わる領域で、何等かのプロジェクトリードのご経験をお持ちの方（プロジェクトリーダー、プロジェクトマネージャー等） ・データを用いて、課題の抽出から解決策の提案まで行ったご経験をお持ちの方 ・ダイレクトソーシングを通してエージェントに頼らない採用を行ってきた経験 ・英語でのコミュニケーションが可能な方（目安：TOEIC700点程度） 【WANT】 ・ITエンジニア採用経験 ・Executive採用経験 ・採用広報を通した採用市場における自社プレゼンスの向上経験 ・採用戦略プランニング経験 プロフェッショナル（課長相当）の場合 【MUST】 ・事業会社での中途採用リーダー経験 （年間採用規模50名以上〜） ・採用に関わる領域で、何等かのプロジェクトリードのご経験をお持ちの方（プロジェクトリーダー、プロジェクトマネージャー等） ・データを用いて、課題の抽出から解決策の提案まで行ったご経験をお持ちの方 ・ダイレクトソーシングを通してエージェントに頼らない採用を行ってきた経験 ・英語でのコミュニケーションが可能な方（目安：TOEIC700点程度） 【WANT】 ・ITエンジニア採用経験 ・Executive採用経験 ・採用広報を通した採用市場における自社プレゼンスの向上経験 ・採用戦略プランニング経験 待遇：【採用形態・ランク】 ・正社員を想定 ・主任 〜プロフェッショナル（課長相当） レベルを想定 【想定報酬】 主任の場合 ・年収680万〜930万円程度 ・月給44万〜61万円程度（月額基本給35万〜49万円程度を含む） ※前職年収を考慮、当社規定による プロフェッショナル（課長相当）の場合 ・年収930万〜1200万円程度 ・月給58万〜80万円程度（月額基本給58万〜80万円程度を含む） ※前職年収を考慮、当社規定による 備考：職務変更の範囲：会社の定める職務 勤務地変更の範囲：会社の定める場所（該当する場合はテレワークを行う場所を含む）