一般建築設備設計

Job description

雇用形態 正社員 会社概要

本社所在地

• 〒530-8241 大阪府大阪市北区梅田三丁目3番5号

代表

• 代表取締役社長 大友 浩嗣

創業年月

• 1955年4月5日

資本金

• 162,602百万円

株式公開

• 東証プライム

従業員数

• 16,508名(2026年3月31日現在) 【数字ダイジェスト】
• グループ売上高:5,576,861百万円 ／単体売上高：2,228,120百万円 (2026年3月期)
• グループ会社数:716社［国内199社、海外517社］(2026年3月31日現在)
• グループ従業員数:55,712名 (2026年3月31日現在) 事業内容
• 建築事業 ＜住宅系＞ 戸建住宅(注文住宅・分譲住宅)、賃貸住宅(アパート・寮・社宅)、分譲マンション等の企画・設計・施工・販売、別荘地の販売 ＜建築系＞ 商業施設(店舗・ショッピングセンター)、物流施設(物流センター・配送センター・食品施設)、医療・介護施設、工場、法人施設(事務所・ショールーム)の企画・設計・施工・リフォーム
• 都市開発事業 宅地・工業団地の企画・設計・施工・販売、再開発事業
• 海外事業 不動産開発事業、建築事業
• その他 環境エネルギー事業 業務内容
• ご経験/ご希望に合わせて、下記いずれかの分野で設備設計業務を担当いただきます。 【具体的には】

案件

• 店舗、複合商業施設、オフィスビル、医療施設、介護施設、物流施設、工場、共同住宅、病院（100〜200床前後）、データセンター等 （幅広い案件がございますので、ご経験とご希望に合わせて現場を配置いただけます。また、現在は工場・物流倉庫・病院等の案件が増えておりますので、ご経験をお持ちの方には優先的に配置をする可能性がございます。）

設備設計

• 電気・給排水衛生・空調換気などの設備の商品選定、企画、設計を担当して頂きます。 ※自社開発のBIMをご利用いただきます。 ※試用期間中の職務内容：本採用時と同様の予定 ※変更の範囲：会社で定める範囲 応募要件 【必須要件】
• ゼネコン、サブコン、設計事務所、建設設備メーカー、プラントエンジニアリング会社等での建築設備（電気・空調・給排水衛生等）の設計、設計監理いずれかの経験 【歓迎要件】
• 食品工場、クリーンルーム、データセンターなどの特殊建築物経験
• 下記いずれかのご資格をお持ちの方。もしくは実務経験により受験資格を有する方 ：1級管工事施工管理技士、1級電気工事施工管理技士、建築設備士、1級建築士、設備設計1級建築士 1級管工事施工管理技士補、1級電気工事施工管理技士補 2 級管工事施工管理技士、2級電気工事施工管理技士 選考内容 筆記試験：有 面接回数：2回（書類選考→1次面接・適性検査・筆記試験→最終面接） 勤務条件 【試用期間】 有：原則6ヶ月 【勤務時間】 9:00-18:00 休憩:60分 フレックスタイム制度有・コアタイム無 所定外労働時間 有 受動喫煙 執務室内喫煙不可 休日／休暇 【休日】 年間休日 123 日。完全週休二日制（定休日は土日祝等） 【休暇】 夏季休暇、年末年始休暇、年次有給休暇、慶弔休暇、家族の看護休暇、ボランティア休暇 等 給与・年収 【給与】

給与体系

• 月給制

月給

• 月給350,000円～600,000円 ※時間外勤務手当は30時間/月（想定）を含む ※その他手当：通勤手当(全額支給)、自動車手当（支給条件あり）、住宅手当（支給条件あり） 【年収】

昇給・賞与

• 昇給年1回、賞与年1回

想定年収

• 740万円〜1,250万円 ※能力・経験や選考時の評価に基づき、最終面接合格後に書面にて提示します。

福利厚生 【社会保険】 健康保険

有 厚生年金：有 雇用保険：有 労災保険：有 【その他福利厚生】 企業年金基金、退職金制度、確定拠出年金制度（ＤＣ）、グループ保険（生命、医療）、GLTD保険（団体長期障害所得補償保険）、持家割引制度、従業員持株会、従業員持投資口会、社宅・寮（地域限定社員は対象外）、住宅手当、次世代育成一時金制度、育児支援制度、親孝行支援制度（地域限定社員は対象外）、育児休業（最長3年：法定超）、介護休業（無期限：法定超)、社内融資制度、積立貯蓄制度、職場積立NISA 等 【当社独自の諸制度】 ・働き方改革実践中（フレックスタイム、時間単位有給休暇制度、出産・育児短時間勤務制度 等） ・67歳選択定年制（地域社員は65歳定年制）、60歳一律役職定年の廃止 ・アクティブ・エイジング制度（定年後再雇用制度）、一部技術系職種の年齢上限撤廃 ・次世代育成一時金（従業員及び配偶者が子を出産した場合、子一人に対し100万円支給） ・ハローパパ・ハローママ休暇制度（通常無給の育休の一部有給化・５日） ・単身赴任一時帰省旅費（単身赴任者の一時帰省にかかる旅費支援）、親孝行支援制度（親の介護にかかる旅費支援補助金制度） ・積立有給制度（時効になった有給休暇を最大100日まで積立できる制度） ・ホームホリデー制度（年次有給休暇を計画的に取得）、Re休暇（定休日を含め連続５日以上の休暇を推奨） ・従業員持株会（月例奨励金は10%、長期保有奨励金は最大10%を会社が上乗せ）、従業員持投資口会（月例拠出金の10％を会社が上乗せ）